会社概要
- 社名
- かつらぎ瓦斯器具 株式会社
- 代表者
- 代表取締役 葛城 敏史
- 所在地
- 本社
〒602-8241 京都市上京区中立売通
堀川西入役人町238-2
Tel 075-431-4111
地図を表示する > - 配送センター
〒602-8268 京都市上京区
智恵光院中立売下ル山里町237
〒602-8267 京都市上京区
裏門中立売下ル高台院堅町209
Tel 075-411-2300
- 創 立
- 昭和36年12月18日(1961年)
- 資本金
- 2000万円
- 年 商
- 13億1400万円(2022年度)
- 従業員数
- 65名
- 事業内容
および
認定資格 - 大阪ガス サービスショップ くらしプラス/大阪ガス 住設機器特約店/
大阪ガス 内管工事協会店/大阪ガス 空調特約店/大阪ガス 営業用設備店/リフォーム事業
- 免許・
許可番号 - 建設省京経建許 発 第61号/建設大臣許可(般-9 第15848)/
2級建築士事務所(第12522号)/建築工事/管工事
- 主要取引銀行
- 三菱東京UFJ銀行 京都支店
- 主要仕入先
- 大阪ガス 株式会社/
大阪ガス 住宅設備 株式会社
- かつらぎ
グループ - 株式会社 かつらぎ
〒602-8163 京都市上京区
下立売通千本東入田中町468
Tel 075-811-4111 - 株式会社 かつらぎ長岡ガスセンター
〒617-0843 京都府長岡京市
友岡西畑30-1
Tel 075-954-4111
https://www.katsuragingc-4111.co.jp/
※商品展示、ショールームあり
社長挨拶
地域の暮らしを、
さりげなくも
確かに守り続けるために。
1961年12月、滋賀県生まれの曽祖父が「三方よし」の精神を胸に『かつらぎ瓦斯器具株式会社』を創業いたしました。
以来、お客さまに喜んでいただくことが社会貢献にもつながるとの想いを持ち、大阪ガスの指定代理店として地域のライフラインを担ってまいりました。
毎日あたたかいお湯が使え、お風呂に入って体を温めることができる。
そんな穏やかな暮らしを重ねていけることは、幸せの本質だと考えています。
エネルギー供給のプロとしてライフラインを守り、地域の方の暮らしをお支えすることが私たちの使命です。
そして、一人でも多くのお客さまと良いお付き合いを深めるために、仕事の枠を超えた行動と技術力で「かつらぎ瓦斯は、ここまでやってくれるのか」という感動をお届けしたい。この強い想いを社員一同で共有しております。
大阪ガスが提供するサービスは火のまわりのことだけではありません。
いまやライフラインのひとつと言えるインターネットの普及にも尽力しております。
インターネットの活用で、仕事をスムーズに進めたり暮らしを便利に整えたりするだけでなく、離れて暮らす家族の健康状態を見守ることができるサービスもあります。
これ以外にも、お一人おひとりのライフスタイルに合うサービスの提供を通して、多方面からお客さまのクオリティ オブ ライフ(暮らしの豊かさ)を向上することも私たちの存在意義だと感じております。
この先の時代を、より快適に暮らしていくために。
地域の暮らしを、さりげなくも確かに守り続けるために。
これからも、かつらぎ瓦斯器具株式会社は地域の皆さまへの感謝を胸に邁進してまいります。
代表取締役 葛城敏史(かつらぎさとし)
企業指針・社是
[ 企業指針 ]
全メンバー、これら指針を心に刻み、
日々行動しています。
[ 社是 ]
SDGs行動宣言
かつらぎ瓦斯器具 株式会社は
国連が提唱する「持続可能な
開発目標(SDGs)」の趣旨に賛同し、
SDGs達成に向けた取り組みを
行うことを宣言致します。
当社は、ガスを通し、お客様のより安全快適な暮らしのお役に立ちたい、この信念のもと、
皆様に育てていただき、半世紀以上の歴史を積み重ねることが出来ました。
これからもガス・水道・電気・住まいのことなら何でもお任せしていただけるよう、尽力してまいります。
-
地球温暖化への取組
大阪ガスサービスショップの一員として、
家庭用燃料電池・エネファーム等、
環境配慮商材を勧めています。社内では節電に加え、
3R等環境保全に努めていきます。
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ダイバーシティ&インクルージョン
女性管理職登用、週休2日、時短勤務の導入、
福利厚生の更なる充実等により、
従業員一人一人が活躍し、
だれもが働きやすい環境つくりに努めます。
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責任ある企業行動
社是に掲げる「我々の働きで、我々の生活を向上し、
よりよい社会を造ろう。」のもと、
本社が面する中立売通りの環境維持に向け、
地域一体を図り、清掃活動を行っています。
SDGsとは
持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。